不妊治療保険適用について気を付けたいこと<続編> | ながいきや本舗妊活情報サイト

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不妊治療保険適用について気を付けたいこと<続編>

2022年4月に不妊治療の保険適用が始まって、半年。
私も勉強しながら、気になる点を調べています。

今回は、その一つをシェアさせていただこうと思います。

良好胚を移植しても陽性にならないことが繰り返される場合、慢性子宮内膜炎が原因ということも考えられます。
その場合、次の移植の前に検査し、そうであれば治しておくことが大切です。

また治療を受ける前に慢性子宮内膜炎の検査を受けることは、着床についてのリスクをなるべく減らしておくために有効だと、私は考えています。
なので、できるだけ前に受けた方がいいと思います。

ただ、慢性子宮内膜炎の検査と治療は保険適用外です。

ここで問題となるのが「混合診療」です。

日本のシステムでは、保険診療と自費診療を同時に受けることはできません。保険診療の途中で自費診療を受けてしまうと、すべてが自費となってしまうのです。

不妊治療の場合、採卵から移植までが一周期です。採卵のために卵巣を刺激して、採卵して受精させて、受精卵を子宮に移植して、陰性だったら、ここで一周期が終了、次の周期に移ります。

周期ごとに計画を立て、この周期を保険診療か自費診療にするか、決めます。

でも、周期の途中、移植の前に慢性子宮内膜炎の検査をしておこうか、、、となった場合、その周期すべてが自費診療となります。

また、周期前の計画を立てる時に、今周期は慢性子宮内膜炎の検査をすると決めた場合、計画立案の時点で自動的に自費診療となります。

なお、これは慢性子宮内膜炎の検査・治療だけではありません。

保険適用で採卵した受精卵は、原則保険適用で移植をしなくてはいけませんし、現在保険適用のない検査や治療(例えば着床前診断など)は受けられなくなります。

保険診療にこだわらない、オーダーメイドな治療を希望される方は、自費診療にて受けることは、もちろんできます。

なんだか、0か100みたいで、融通が利かないのが保険です。
治療を受ける際は、計画の段階でご夫婦でよく考えましょう。

※タイミングや人工授精の一般治療は、3か月に1回程度治療計画を立てます。
体外受精・顕微授精の高度生殖医療は毎周期治療計画を立てます。
一般治療も高度生殖医療も、治療計画を立てられない周期は、自費診療となります。
治療計画を立て保険適用されるには、カップル二人でクリニックに行く必要があります。

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