特に寒い時期に流行するインフルエンザ。

国立感染症研究所（NIID）によって、全国約5,000のインフルエンザ定点医療機関を受診した患者数が週ごとに把握され、過去の発生状況によって設定された基準値から、保健所ごとにその基準値を超えた場合に、注意報や警報が発表されています。

2018年1月24日時点で、インフルエンザの患者数を推計すると約283万人となり、前週の推計値の約171万人よりも、約110万人増加ししています。

また、2017年第36週以降、これまでの累積の推計受診者数は約837万人となりました。

まさに大流行中と言えるでしょう。

対策としては、流行期に人込みを避けること、それが避けられない場合などにはマスクを着用すること、外出後のうがいや手洗いを励行することなどが挙げられますが、ワクチン接種も有効です。

でも妊活中にインフルエンザワクチンを接種しても大丈夫なの？

そんな心配がふと頭をよぎりますね。

摂取しても大丈夫です

結論から言うと、答えは「はい、大丈夫です」。

アメリカの関係機関では、妊活中だけでなく、妊娠中のインフルエンザワクチンの摂取も妊娠週数に関わらず、推奨しています。

日本でも、国立成育医療センター、国立感染症研究所、日本産科婦人科学会「産婦人科診療ガイドライン－産科編2014」で、妊娠中のインフルエンザワクチン接種は、母子ともに有効なワクチンとしています。

ちなみに、日本産科婦人科学会の先程のガイドラインでは、防腐剤としてエチル水銀（チメロサール）を含んだワクチンの、妊婦さんへの接種も差し支えないとしています。

つまり、妊活中、妊娠中のインフルエンザワクチン接種は問題ない、だけでなく、妊娠中はインフルエンザに感染しやすく、重症化しやすいので、それを防ぐことになり有益である、ということですね。

なお、接種の時期は、妊活中の低温期、高温期、採卵周期、移植周期、妊娠初期、妊娠中、授乳期にいたるまで、いつでも可能です。

インフルエンザにかかったら

実はインフルエンザにかかったときの対処法は、法律で決められているわけではありません。

働いている場合は、その企業の規定によって違います。

ただ、学生対象の学校保健法では規定されていて、それを企業も適用しているというのが現状です。

学校保健法では、発症した後5日を経過し、かつ、解熱した後2日（幼児にあっては、3日）を経過するまで出席停止としていますので、インフルエンザにかかった場合は、これに則り、クリニックなどの公共の場所に行くのは避けた方がよいでしょう。

▼参照：
国立感染症研究所「インフルエンザとは」

厚生労働科学研究 新型インフルエンザ対策（A/H1N1） 妊娠中の人や授乳中の人へ

監修：日本不妊カウンセリング学会認定　不妊カウンセラー　松村恭子